昨今、規模の大きな地震が数年単位で発生しており、その被害は甚大です。住宅においても地震により倒壊したり、損傷したりといった被害が発生しています。

しかし、大きな地震の中でも損傷が少ない住宅もあります。耐震性能が高い建物であれば、大きな地震がきても損害を最小限に抑えられるからです。

そこで、本記事では、住宅における耐震性能の重要性を、今まで発生した地震の規模と照らし合わせながら解説します。いつ発生するかわからない地震から住宅を守りたいと考えている方は参考にされてください。

 

1.耐震性能とは？

住宅における耐震性能は、耐震等級と耐震基準によって表現されています。2つの耐震性能は、どちらも住宅における耐震性能を示す指標ですが、違いもあるので、それぞれについて詳しく解説します。

耐震等級とは？

耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で決められており、人命を守るためだけでなく、建物も守ることを目的として定められています。

住宅を建てる際に必ず等級を受ける必要はなく、ただ単に住宅の耐震性能を段階的に表示するために等級が使われています。

耐震等級を受けるためには、第三者機関に審査を受ける必要があり、住宅会社によっては、依頼しないと等級を受けられないため、耐震等級を知りたい方は相談してみてください。

以下の3段階で分けられる耐震等級について詳しく解説します。

耐震等級1

耐震等級1の耐震性能は、後述する建築基準法で定められた「耐震基準」と同じで等級としては最も低い状態の建物を指します。

震度6強や震度7の地震が発生したら損傷はするものの、倒壊しないレベルの耐震性能といえます。また、震度5強レベルの地震であれば損傷しない耐震性能も耐震等級1レベルです。

耐震等級1は最低限の耐震性能を有した建物に割り当てられます。

耐震等級2

耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震性能を有した建物に割り当てられます。

地震発生時に損傷や倒壊しないレベルの建物であり、避難所として使用されている学校や市役所等は耐震等級2レベル以上の基準を満たさなければなりません。

耐震等級3

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震性能を有した建物に割り当てられます。耐震等級の中では最も耐震性能が高い基準とされます。

地震発生時に救助等の拠点となる警察署や消防署は耐震等級3レベルの耐震性能を発揮できるように設計されています。

現在の住宅においても耐震等級3レベルの耐震性能を有した設計が可能です。

耐震基準とは？

耐震基準は、建築基準法で定められているものであり、建物を建築する際には耐震基準に沿った設計にしなければなりません。耐震基準は建物本体を守るために定められた基準であり、最低限の耐震性能を有しています。

耐震基準で定められた耐震性能は耐震等級1と同等であり、耐震基準が耐震性能を決める基準となっています。

 

2.実際に起きた地震の大きさは？

耐震等級1は、震度6や震度7レベルの地震が発生しても住宅が倒壊しないレベルの耐震性能ですが、今まで起きた地震はどの程度の地震だったのでしょうか。

ここでは、近年起きた地震の大きさと倒壊した住宅について紹介します。以下の表にそれぞれの地震の大きさと倒壊した住宅について記載します。

地震	最大震度	マグニチュード	倒壊した住宅の数
阪神淡路大震災	震度7	7.3	64万棟以上
東日本大震災	震度7	9.0	全壊：約12万棟 半壊：約28万棟
熊本地震	震度7	7.6	全壊：約8,000棟 半壊：約3.4万棟
能登半島地震	震度7	7.6	2024年2月6日時点で住宅被害が約5.5万棟

※参考：データで見る阪神・淡路大震災｜神戸新聞NEXT
東日本大震災 復興の教訓・ノウハウ集｜復興庁
2016年（平成28年） 熊本地震｜内閣府防災情報
【被害状況 6日】石川県内の住宅被害 5万5千棟超｜NHKWEB

上記で紹介した4つの大きな地震は、どれも最大震度が震度7であり、最大級の地震でした。

4つの中でも最も発生日時が古い阪神淡路大震災では、倒壊した住宅が64万棟以上にも上りましたが、年数が経つにつれて地震の規模が大きくなっても倒壊する住宅の数は少なくなっています。

時間の経過とともに地震が発生しても住宅の被害が少なくなっている理由としては、耐震性能を上げるための技術が発展しているからといえるでしょう。

ただ、どんなに耐震性能が高い住宅であっても、地盤に影響があった地域の住宅であれば倒壊する危険性があることは理解しておかなければなりません。そのためにも、住宅を建てる際には地盤調査と地盤改良工事が重要です。

地盤調査と改良工事については、別記事「新築時に地盤調査は必須！費用と3つの方法を解説」も参考にされてください。

 

3.耐震等級別の耐えられる地震の大きさ

上記で耐震等級について紹介しましたが、等級別で耐えられる地震の大きさに違いがあります。耐震等級別で耐えられる地震の大きさを以下の表に記載します。

耐震等級	耐えられる地震の大きさ
耐震等級1	震度6強〜7
耐震等級2	震度6強〜7の1.25倍
耐震等級3	震度6強〜7の1.5倍

耐震等級1は、建物を建てる際にクリアしなければならない耐震基準と同等の耐震性能のため、これから住宅を建てるのであれば、最低でも震度6強〜7の地震に耐えられる設計になります。

ただ、震度6強や7であってもマグニチュードが高く、震源地に近ければ揺れは大きくなるため、必ず耐えられるわけではありません。

例えば、同じ震度7であっても東日本大震災では最大9.0のマグニチュードを記録しています。環境により耐震性能3でも地震により住宅が被害を受ける可能性があることは覚えておきましょう。

そのため、これから住宅を建てる際には、可能な限り大きな地震に耐えられる耐震等級3で設計したいところです。

 

4.いつ来るかわからない地震から住宅を守るためには

昨今は、数百年に一度と言われている大きな地震が数年単位で発生しており、いつどこで地震が起こるかわからない状態です。

そのため、これから新築住宅を建てようと考えている方は、より地震に対する備えを考えた上で土地選びから住宅の設計をしなければなりません。

地震に備えた土地選びに関しては、以下の3つに注意しておきましょう。

特に地盤に関しては、どんなに耐震性能が高い住宅を建てたとしても地盤が弱く、地震で地盤が崩れてしまえば、住宅が被害を受けるため、事前に地盤調査をしなければなりません。また、東日本大震災のように津波による被害も考えられます。

地震に備えた住宅の設計に関しては、建築を依頼する住宅会社の選定が重要です。宣伝や広告では耐震性能3で建築可能とうたっていても、実際には耐震基準レベルの可能性があるためです。

今までの実績を確認したり、可能であれば、事前に耐震性能の表示を依頼することをおすすめします。耐震性能を評価する機関が第三者となるため、本当に耐震性能があるかどうかを確実に確認できるでしょう。

注文住宅のエソラでは、高耐震の住宅を建てられるだけでなく、確実な地盤調査から地盤改良工事を提供しているため、より地震に備えた住宅を建てられます。

 

5.まとめ

今回は、住宅における地震の備えに関して、耐震性能から地震の大きさとの関連性を中心に紹介しました。

近年は大きな地震が頻繁に起きており、いつどこで発生してもおかしくない状態です。大きな地震が発生しても住宅の被害を最小限に抑えるために、住宅の耐震基準や耐震等級に関して知識を蓄えておかなければなりません。

知識がある上で住宅会社と相談することで、より耐震を意識した住宅を建てることができます。安心して快適な住宅を建てるためにも、間取りやデザインだけでなく、耐震性能も意識した設計になるように心がけてみてください。