住宅を建てる際には、地震による揺れだけでなく、洪水や地盤沈下、液状化などのリスクも考慮し、対策をしておかなければなりません。

地震の揺れに対しては、耐震や免震等の対策を建物本体に施せば良いですが、地盤沈下や液状化への家の対策はどのようにしておけばよいか知っている人は多くないはずです。特に、液状化現象はどこで発生するかを想定することが難しく、事前に調べる必要があります。

本記事では、液状化現象がどのようなものかを解説しつつ、影響を受けやすい土地の見極め方や住宅の対策について詳しくご紹介します。

これから家を建てようと考えている方や土地を探す方向けに、液状化しやすい土地を調査する方法についても解説しているので最後までご覧ください。

 

1.住宅を建てるなら知っておきたい！液状化現象

液状化とは、地震の振動により地盤にある砂が液体のようになる現象です。液状化しやすい土地は、水分を多く含んだ砂地が特徴です。多くの砂と水が振動して混ざり合うことで、液状となってしまい、硬かった地盤が液体のように柔らかくなります。

液状化が発生すると、次のような現象が見られることがあります。

• 建物が沈む、または傾く
• 地面下の埋設物が浮き上がる
• 噴水現象
• 地盤の横滑りや亀裂

地盤が液状化現象によりやわらかくなると、住宅が傾いたり、沈んだりするだけでなく、埋設物であるマンホールが浮き出たり、ガス管や水道管に影響を与えたりします。

また、水分が多い土地であれば液状化だけでなく、水が吹き出してしまう可能性もあり、浸水の危険性が増します。家を建てる際には、液状化のリスクが低い土地を選んだり、対策が必須です。

液状化しやすい土地の特徴

液状化が発生しやすい土地を知っておくと、家を建てる際にその土地を避けたり、地盤改良や建物本体に液状化への対策を施すことができます。液状化が発生しやすい土地は、以下のような特徴がある場所です。

これらの土地は元々水分を多く含んでいたり、川や沼地が近くにあることが多いため、事前に調査しておくことで、液状化のリスクを知ることができます。

さらに、過去に液状化が発生した場所では、再び地震が発生すると液状化が繰り返される可能性が高いため、地震の被害状況やその後の対策工事が行われたかどうかなども調べておくことが重要です。

 

2.家を建てる際にできる液状化対策

家を建てる際には、可能な限り液状化しにくい土地を選ぶことが理想的ですが、もし液状化しやすい土地であれば、地盤や建物を工夫して対策しておかなければなりません。家を建てる際にできる液状化対策は、主に以下の3つがあります。

事前に調査をしておく

家を建てる際には、土地の調査は欠かせません。地盤が強いかどうかだけでなく、埋立地であったり、以前の地震で液状化が発生した場所かどうかも調べておく必要があるからです。

以前の地震で液状化の発生がなかったかについてなどを調べる際には、国土交通省が提供している「身のまわりの災害リスクを調べる”重ねるハザードマップ”」を活用すると、住所を入れるだけである程度調べられます。

もしまだ調査をしていない場合、土地を選ぶ際には液状化しやすいエリアを避けることができます。家を建てる土地を決めているのであれば、液状化リスクがある場合は地盤改良や建物の工夫で液状化対策が可能なので、事前の調査は欠かせません。

地盤改良

事前に調査をした上で、土地が液状化しやすいと判明した場合、事前調査の結果を踏まえて、地盤改良を行うことが重要です。地盤改良には主に以下の3つの方法があります。

• 締固め工法
• 固化工法
• 置換工法

締固め工法は、地盤を圧縮して、砂や水分の緩さを取り除き、液状化のリスクを低減する方法です。

固化工法は、弱い地盤に固化材となる石灰などの薬品を注入して地盤を強化し、液状化を防ぐ方法を指します。

置換工法は、家を建てる予定の周辺の土を深くまで掘り返して、液状化しやすい砂の部分を取り除いて、新たに液状化しにくい土を入れて液状化を防ぐ方法です。

上記の他にも地下水を組みあげて地盤中の水分を抜く方法などの工法があります。

ただ、地盤改良をする際には、それ相応のコストが発生するため、どの工法を選ぶかは住宅会社や予算と相談しながら決定すると良いでしょう。

液状化に強い構造の建物にする

地盤調査を実施した結果、液状化のリスクが高い土地に家を建てる場合、液状化に耐える設計を取り入れることが可能です。液状化に強い建物の設計には主に以下のような方法があります。

• 家の重さを均等にしたり、軽くしたりする
• 深い地盤まで基礎の杭を打ち込む

液状化が起こると、建物は重みがある方向に沈んでしまい、傾いてしまいます。家は少しでも傾くと住めなくなってしまうため、住宅の重みを均等にして片側に傾かないように工夫する方法があります。

例えば、家を正方形の形にして重みを分散したり、一部分に二階を作る予定だったものを、全体に広げたりする方法です。

また、軽い素材を使うことで、沈み込まないようにする方法もあります。

他には、基礎を作る際に深い地盤まで杭を打ち込む方法もありますが、住宅会社によって施工できるかわからないため、事前に相談しておく必要があるでしょう。

 

3.地震保険は液状化も保証範囲

もし地震が起きて液状化により住宅に被害が発生した場合には、地震保険の保証範囲となる可能性があります。

土地の液状化による建物への補償が受けられるのは、傾斜もしくは沈下が「地震保険損害認定基準」を満たしている場合になります。

家が1.2度だけ傾くだけでも全損被害となり、住めない住宅となってしまうため、地震保険へ加入して、液状化への対策も必須といえるでしょう。

 

4.液状化を避けるためには、事前の調査が必須

ここまで液状化現象がどのようなものかと対策について解説しました。その中でも最も大事なことは、家を建てる前の事前の地盤調査です。

土地を探す場合には、液状化しにくい土地かどうかを調査し、土地が決まっている場合には、地盤改良が必要かどうかを判断するために調査が必要です。地盤改良にも大きなコストが掛かるため、工事に取り掛かる前に調査をしてもらいましょう。

地盤調査は、住宅会社に依頼すると実施してくれる場合がほとんどなので、必ず相談してみてください。

地盤調査の内容や必要性については以下の記事でも解説しているので、気になる方は参考にされてください。

関連記事：新築時に地盤調査は必須！費用と3つの方法を解説

 

5.まとめ

今回は、液状化現象の概要と対策を中心に解説しました。

液状化現象とは、地震の揺れによって地面に含まれた砂と水分が混ざり合い、地盤が液体のように変化する現象です。もし土地が液状化すると、建物が沈んだり傾いたりして、住めない状態となってしまいます。

そのため、家を建てる前には液状化現象が起こりにくい土地かどうかを調査して、対策する必要があります。

液状化対策としては、地盤改良や建物の軽量化などの方法があり、家を建てる前に住宅会社と十分に相談しておくと安心です。